土壌環境監理士

土壌汚染は、水や大気の汚染と比べるとその範囲が局所的ですが、目に見えないため、汚染に気づきにくく、一旦汚染されると、長い期間続くことが特徴です。このような土壌・地下水汚染の調査や対策を適切に行うには、技術だけでなく法律や環境保全に関する広範な知識を持った専門家の総合的な監督が必要です。そのため、土壌環境監理士という資格制度があります。この資格は、土壌・地下水汚染に関する調査や対策について正確な知識と判断力を持ち、土壌地下水環境保全分野で社会から信頼される人材を認定するものです。試験は筆記と面接があり、記述式の筆記試験の合格者が口頭試問の面接試験に進むことができます。試験に合格し、登録申請を行うと資格名が付与されます。登録有効期間は3年間です。登録を更新するには、センター指定のセミナーや研修会に参加することが必要です。本資格は、環境系資格の中で技術士に次いで難関と言われています。

土壌汚染調査、土壌改良工事、環境保全に携わる事業に取り組んでいる企業や自治体での活躍が期待されます。本資格の知識は、農業や建設など幅広い業界の仕事で活かせる可能性もあります。

一般的に環境エンジニアの年収は比較的低い傾向があります。この職業は公共性が高く、安定性がありますが、高収入とは言い難いでしょう。ただし、経験年数や役職によっては高収入を得る可能性もあります。特に土壌環境監理士の仕事は、公共性が高く、社会的な需要も一定程度存在することが特徴です。土壌環境監理士の役割は目立つ仕事ではありませんが、産業の発展において環境保全は非常に重要であり、環境問題に立ち向かう人材は不可欠な存在と言えます。土壌環境監理士は、社会にとって常に必要な存在であり、縁の下の力持ちと呼べる存在です。さらに、現代社会では環境保全を軽視した企業には反発が起こります。このような意味でも、環境エンジニアの将来性は安定していると言えるでしょう。

土壌環境監理士試験の受験資格は、実務経験のほかに、資格などの要件を満たしていることが必要です。まず、土壌環境センターの公式サイトで受験資格をしっかり確認しておきましょう。受験資格が細かく規定されていることもあり、本試験の合格者には、調査コンサルティング会社、分析業、建設会社、プラントメーカーなどに従事している人が多いようです。

土壌環境監理士の試験範囲は広範囲にわたります。さらに、筆記試験は記述式であるため、毎年同じような問題は出題されません。そのため難易度が一層高くなります。また、受験資格に「実務経験が３年を超える者」とあるように、実務の経験が少ない人にとっては厳しい試験になるかもしれません。試験対策としては、過去問題を徹底してやることにつきますが、土壌環境センターが主催する講習会（開催地は東京）でも勉強できます。過去の筆記試験問題は、土壌環境センターのホームページにも公開されています。