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ボイラー・タービン主任技術者

火力や原子力などの発電所では、エネルギーを電力に変換するために「ボイラー」や「タービン」が活躍しています。ボイラー・タービン主任技術者は、これらを利用した発電設備の工事、維持、運用において、現場の安全を監督する人に必要な国家資格です。取得にあたって試験や講習はなく、所定の学歴および実務経験を満たした上で、最寄りの産業保安監督部電力安全課に申請することで、経済産業大臣から免状が交付されます。

資格詳細
ボイラー・タービン主任技術者は、火力や原子力発電所、燃料電池発電所などでエネルギーを動力に変換するためのボイラーやタービンなどの維持・運用に関して保安監督を担う仕事です。電気事業法に基づき、各発電所及び発電設備を扱う工場には、大規模な事故や火災を防止するために、1人以上の有資格者を配置することが義務付けられています。ボイラー技士やボイラー溶接士など、ボイラーと名の付く資格はいろいろありますが、それらの資格と異なる点はボイラーに手を加える作業をするのではなく、現場を管理する役割を担うことです。この資格は扱うボイラーやタービンの種類によって第1種・第2種に分かれています。なお、資格交付のための国家試験があるわけではなく、申請により学歴及び実務経験に応じて免状を取得できます。すなわち、申請に通るか否かが鍵となります。

活躍場所
火力発電所や原子力発電所をはじめ、燃料電池発電所、ビル設備管理会社などが主な活躍の場になります。求人サイトを見ると、ボイラー・タービン主任技術者を募集している企業は非常に多く、再生可能エネルギー事業会社、総合エネルギー企業、環境プラント設計施工会社、貴金属リサイクル事業や環境保全事業などの会社でも活躍の場が多数あります。

収入と将来性
ボイラー・タービン主任技術者の収入は、就職する企業によりかなり違いがありますが、年収の上限値から判断すると、一般的な年収より高めの収入が見込めます。年収幅に相当開きがあるのは、行う職務により違いがあるようです。例えば、火力発電の保守の職務ではかなり高収入が見込めます。また、収入による地方格差はなく、企業が決めた年収額によるようです。ただし、大手の企業や官公庁関係は高めが期待できるでしょう。業務独占の資格で法律でも必置義務があることから全国的に需要があるため、将来的に収入、求人ともに安定した業務といえます。

向いている人
電気の供給や安全性に関する仕事の責任は非常に大きいため、責任感のある人に向いています。具体的には、タービンやボイラーに関する専門的な知識が必要なため、機械工学を高等専門学校や大学で勉強した人に向いている仕事です。それ以外の学歴の場合、実務経験と知識を生かして勉強できる人が向いています。

取得方法
ボイラー・タービン主任技術者の資格取得のための試験はありません。実務経験さえあれば、申請することで資格が交付されます。ただし、実務経験年数は卒業する学校により違います。例えば、第1種の場合、機械工学の大学を卒業した人は6年間ですが、その他の学科卒業者は10年間、高卒者は14年、中卒者は20年などと決められています。大学、短大、高校に関わらず、機械工学科卒業者はその他の学科卒業者より実務経験年数が短いことが特徴です。さらに第1種と第2種においても必要な経験年数が違いますので、申請する際には経済産業省のホームページに記載されている実務経験条件をしっかりと確認しておきましょう。



ボイラー・タービン主任技術者資格の難易度偏差値

第1種 第2種
偏差値0 偏差値0
判定不能
判定不能
※資格難易度の偏差値は当サイトの独自のものです。毎年微調整していますので難易度が変わる場合がありますのでご注意ください。
※資格の偏差値(難易度)は人によって感じ方が異なります。より正確に知りたい場合は「偏差値より難易度(難関、普通など)」を参考になさってください。

履歴書に記載する場合の資格の正式名称

平成○年○月○日 ボイラー・タービン主任技術者 取得
所轄・主催:
経済産業省
※履歴書に資格を書く場合は略称ではなく必ず日付を入れて正式名称で書きます。
※資格の内容によって「取得」や「合格」など明記が変わりますのでご注意ください。
※民間資格などはあまり知られていない資格や似た名前の資格が他にある場合は資格名の前に主催団体を記載した方がよいです。
※正確な情報は資格の所轄団体にお問い合わせください。

2021年資格日程

願書受付
常時行われています。(年に4回以上試験がある)
試験日
常時行われています。(年に4回以上試験がある)
合格発表
常時行われています。(年に4回以上試験がある)
※資格の級やレベルによって試験日程が変わる場合は、その資格の代表的な日程を掲載しています。
※試験開催地によって試験日等が異なる場合があります。
※資格の日程は弊社独自の調査結果になります。正式な情報は必ず主催団体にご確認ください。

ボイラー・タービン主任技術者資格ガイド

資格種類 資格価値 資格タイプ おすすめ度 取得方法
資格種類の画像 資格価値の画像 資格タイプの画像 おすすめ度の画像 取得方法の画像
国家資格 専門的資格(可) 業務独占・必置資格 横綱クラス 特になし

ボイラー・タービン主任技術者試験概要

受験資格
第1種

・各種学校卒業後、ボイラーまたは蒸気タービンの工事、維持または運用にかかわった実務年数が規定以上の者
第2種

・各種学校卒業後、ボイラー、蒸気タービン、ガスタービンまたは、燃料電池設備(最高使用圧力98kPa以上)の工事、維持または運用にかかわった実務年数が規定以上の者
試験内容 試験や講習はなく、以下いずれかの実務経験条件を満たして申請することで取得できる。

第1種

・大学(機械工学)卒業後、電気工作物に限る発電用設備に6年以上(圧力5880kPa以上の発電用の設備に3年以上)の実務経験
・大学卒業後、10年以上(電気工作物に限る発電用設備に6年以上と圧力5880kPa以上の発電用の設備に3年以上)の実務経験
・短大・高専(機械工学)卒業後、電気工作物に限る発電用設備に8年以上(圧力5880kPa以上の発電用の設備に4年以上)の実務経験
・短大・高専卒業後、12年以上(電気工作物に限る発電用設備に8年以上と圧力5880kPa以上の発電用の設備に4年以上)の実務経験
・高校(機械工学)卒業後、電気工作物に限る発電用設備に10年以上(圧力5880kPa以上の発電用の設備に5年以上)の実務経験
・高校卒業後、14年以上(電気工作物に限る発電用設備に10年以上と圧力5880kPa以上の発電用の設備に5年以上)の実務経験
・中学校卒業後、20年以上(電気工作物に限る発電用設備に15年以上と圧力5880kPa以上の発電用の設備に10年以上)の実務経験
・一級海技士(機関)、特級ボイラー技士、熱管理士または技術士(機械部門)の2次試験に合格した者で電気工作物に限る発電用設備に6年以上(圧力5880kPa以上の発電用の設備に3年以上)の実務経験

第2種

・大学(機械工学)卒業後、最高使用圧力18kPa以上のボイラー、蒸気タービン、ガスタービンまたは燃料電池設備の発電用設備に3年以上の実務経験
・大学卒業後、5年以上(最高使用圧力18kPa以上のボイラー、蒸気タービン、ガスタービンまたは燃料電池設備の発電用設備に3年以上)の実務経験
・短大・高専(機械工学)卒業後、最高使用圧力18kPa以上のボイラー、蒸気タービン、ガスタービンまたは燃料電池設備の発電用設備に4年以上の実務経験
・短大・高専卒業後、6年以上(最高使用圧力18kPa以上のボイラー、蒸気タービン、ガスタービンまたは燃料電池設備の発電用設備に4年以上)の実務経験
・高校(機械工学)卒業後、最高使用圧力18kPa以上のボイラー、蒸気タービン、ガスタービンまたは燃料電池設備の発電用設備に5年以上の実務経験
・高校卒業後、7年以上(最高使用圧力18kPa以上のボイラー、蒸気タービン、ガスタービンまたは燃料電池設備の発電用設備に5年以上)の実務経験
・中学校卒業後、12年以上(最高使用圧力18kPa以上のボイラー、蒸気タービン、ガスタービンまたは燃料電池設備の発電用設備に10年以上)の実務経験
・一級海技士(機関)、特級ボイラー技士、熱管理士または技術士(機械部門)の2次試験に合格した者で最高使用圧力18kPa以上のボイラー、蒸気タービン、ガスタービンまたは燃料電池設備の発電用設備に3年以上の実務経験
合格率 試験なし
願書受付期間 随時
試験日程 随時
受験地 試験なし
受験料 6600円(交付手数料)
合格発表日 申請後
受験申込・問合せ 関東東北産業保安監督部電力安全課
〒330-9715 埼玉県さいたま市中央区新都心1-1 さいたま新都心合同庁舎1号館
TEL:048-600-0391

ほか各地方の産業保安監督部電力安全課
ホームページ ボイラー・タービン主任技術者(METI/経済産業省)
http://www.meti.go.jp/information/license/c_text30.html

ボイラー・タービン主任技術者のレビュー

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