カウンセラー

カウンセラーという名称での国家資格はなく、日本では一般財団法人日本カウンセリングセンターが認定する「カウンセラー」の資格が最も歴史のある資格として活用されています。昭和34年に法務省から認可されており、資格を取得するとカウンセラーとして働くことができます。カウンセラーの取得には「クライアントから資格を与えられる」ことが条件となっており、①カウンセリングの事例を録音したテープ、②テープの文字起こし、③提出する事例について検討したレポートの3点を提出する必要があります。3点を提出後に審査に通れば、資格を認定されカウンセラーを取得することができます。カウンセラーとしてカウンセリングをする内容は様々で、個人の性格の悩みやストレス、心の不調、人間関係、人生相談だったり、犯罪や非行、暴力、虐待など対象者によって幅広く、それぞれの悩みに十分に対応できることが求められます。

近年ではメンタルヘルスが重要視されるようになり、学校や企業でカウンセラーを配置する動きが高まっています。カウンセラーの資格を有していれば、小中高校、大学などの教育機関、保健所、福祉センターなどの福祉機関、医療機関、裁判所や鑑別所などの司法機関、企業の相談室など活躍できる場所は多くなってきています。カウンセラーとして独立して相談所を開業するケースもあります。カウンセリングをする対象は施設によって異なりますが、施設によっては子どもから高齢者まで様々な人を対象とするため、就職先を選ぶときに十分考慮することが大切です。

カウンセラーとして所属する施設・場所によって大きくことなります。学校や企業などでカウンセラーの配置は増えてきましたが、いまだに非常勤としての雇用、つまり時給制のケースが多いようです。学校でのカウンセラーでも非常勤の場合はほとんどが時給制となりますが、一般の職に比べて時給が高額であることが特徴です。一方、公務員としてカウンセラーの職に就いた場合は、各自治体の公務員と同様の収入、待遇が得られます。公務員と同じなので、毎年昇給があり福利厚生も手厚く保障されています。会社でカウンセラーとして働く場合は、企業の規定に則るため、十分に調べる必要があると考えられます。

人と向き合う仕事なので、人の話にゆっくりと耳を傾けられる人が向いていると考えられます。一方で、感情移入しやすい人などはカウンセリングを受けにきた相手の気持ちに引きずられやすくなるため注意が必要です。カウンセリング内容はネガティブな内容が多いことから、相談者と同じように気分が落ち込むことのないように仕事を私生活を割りきる器用さが必要です。ほかにも、自分の意見を通そうとするタイプの人、すぐに結論を導こうとするせっかちな人はカウンセラーには不向きかもしれません。カウンセリングに答えはないので、ひたすら相談者の気持ちを聞きだしゆっくりと相談者自身に結論を出させる技術が必要です。

一般財団法人日本カウンセリング・センターが開催する講座を受講し勉強することができます。最初は「入門コース」を受講し、カウンセリングについての基礎的、一般的な知識について学びます。その後カウンセリングについての各種講座やワークショップを受講しながらカウンセリングについての知識・技術を深めます。講座は講義形式だけでなくカウンセリング技術を培うための体験学習も含まれています。また資格を習得することがゴールではないため、よりよいカウンセリングができるように、講座の参加のほかにも多くの人と会話をする機会を設けたり参考書を読むこともおすすめです。