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言語聴覚士

聴覚および音声、言語の機能障害(難聴や失語症、発生障害、吃音、言語発達遅滞など)を持つ人の機能向上をサポートする言語聴覚士。聴覚機能の向上や維持、言語の訓練などをおこないます。また、それらに必要な検査や助言、指導もおこなう言語聴覚の専門家です。厚生労働大臣認定の国家資格となっています。

資格詳細
言語聴覚士とは、脳卒中や事故による失語症、脳性マヒの言語障害、音声生涯など、言語や聴覚のほか、音声や構音に障害を持つ人の機能の維持向上のために、言語訓練や検査、アドバイス、指導などをおこなう専門家です。聴覚や言語に関するリハビリテーションは、医療や福祉の分野できわめて重要な役割を果たしているため、1997年から国家資格として言語聴覚士の制度が開始されました。以後、年々、有資格者を増やし続けている資格となっています。

活躍場所
言語聴覚士が活躍するのは、大学病院や総合病院、専門病院、リハビリテーションセンター、地域医院、診療所などの医療施設、または介護老人保健施設やデイケアセンター、訪問看護事業所、訪問リハビリテーション事業所などの保健施設、特別養護老人ホームやデイサービスセンター、肢体不自由児施設、重症心身障害児施設などの福祉施設です。ほかにも、小中学校や特別支援学校、研究施設といった教育機関に勤める言語聴覚士もいます。

収入と将来性
言語や聴覚に障害を持つ人の数は、現在およそ600万人。そのうち医療や福祉機関による助けを必要としている人は200万人に達すると言われています。それに対して言語聴覚士の有資格者はまだ2万4000人ほどしかいません。また、脳卒中に代表されるように、後天的に言語障害を持つリスクは高齢になるほど高まるので、言語聴覚士によるリハビリテーションは高齢化社会においてますます重要度を増すでしょう。今後も需要が伸びる資格だと見てよいでしょう。

向いている人
言語聴覚士の主な仕事は患者さんと向き合ってのリハビリテーションです。人に信用されるような人柄でなければつとまらない仕事ですので、まじめで誠実な人に向いています。また、患者さんひとりひとりの個性や進捗の差に対応するために、コミュニケーションにおいては根気強さや包容力も必要になるでしょう。業務の内容が複雑なので、合理的かつ効率的に処理できる要領のよさもあったほうがよいでしょう。医師や看護師とのチームワークになることもあるので、協調性も必要です。

取得方法
言語聴覚士の国家試験を受けるためには、厚生労働省または文部科学省が指定する言語聴覚士養成所を卒業するか、または所定の科目を修めている必要があります。養成所には、高校卒業後なら3年制または4年制の専修学校、短期大学、4年制大学があります。大学卒業後なら2年制の専修学校があります。試験は基礎医学に始まり、臨床医学、音声・言語・聴覚医学、心理学、失語・高次脳機能障害学、言語発達障害学などなど、内容が多岐にわたります。なお、合格率は7割ほどです。



言語聴覚士資格の難易度偏差値

偏差値50
簡単
※資格難易度の偏差値は当サイトの独自のものです。毎年微調整していますので難易度が変わる場合がありますのでご注意ください。
※資格の偏差値(難易度)は人によって感じ方が異なります。より正確に知りたい場合は「偏差値より難易度(難関、普通など)」を参考になさってください。

履歴書に記載する場合の資格の正式名称

平成○年○月○日 言語聴覚士免許 取得
所轄・主催:
厚生労働省
※履歴書に資格を書く場合は略称ではなく必ず日付を入れて正式名称で書きます。
※資格の内容によって「取得」や「合格」など明記が変わりますのでご注意ください。
※民間資格などはあまり知られていない資格や似た名前の資格が他にある場合は資格名の前に主催団体を記載した方がよいです。
※正確な情報は資格の所轄団体にお問い合わせください。

2020年資格日程

願書受付
2019年11月25日~2019年12月13日
試験日
2020年2月15日
合格発表
2020年3月26日
※資格の級やレベルによって試験日程が変わる場合は、その資格の代表的な日程を掲載しています。
※試験開催地によって試験日等が異なる場合があります。
※資格の日程は弊社独自の調査結果になります。正式な情報は必ず主催団体にご確認ください。

言語聴覚士資格ガイド

資格種類 資格価値 資格タイプ おすすめ度 取得方法
資格種類の画像 資格価値の画像 資格タイプの画像 おすすめ度の画像 取得方法の画像
国家資格 専門的資格(良) 業務独占資格 横綱クラス 通学

言語聴覚士試験概要

受験資格 ・大学に入学することができる者その他その者に準ずるものとして言語聴覚士法施行規則に定める者であって、文部科学大臣が指定した学校または厚生労働大臣が指定した言語聴覚士養成所において、3年以上言語聴覚士として必要な知識および技能を修得したもの(3月までに修業または卒業する見込みの者を含む)
・大学もしくは高等専門学校または規則第14条に定める学校、文教研修施設もしくは養成所において2年(高等専門学校は5年)以上修業し、かつ厚生労働大臣の指定する科目を修めた者で、文部科学大臣が指定した学校または厚生労働大臣が指定した言語聴覚士養成所において、1年以上言語聴覚士として必要な知識および技能を修得したもの(3月までに修業または卒業する見込みの者を含む)
・大学もしくは高等専門学校または規則第15条に定める学校、文教研修施設もしくは養成所において1年(高等専門学校は4年)以上修業し、かつ厚生労働大臣の指定する科目を修めた者で、文部科学大臣が指定した学校または厚生労働大臣が指定した言語聴覚士養成所において、2年以上言語聴覚士として必要な知識および技能を修得したもの(3月までに修業または卒業する見込みの者を含む)
ほか
※受験資格は多岐に渡るので事前に要確認
試験内容 ・基礎医学
・臨床医学
・臨床歯科医学
・音声・言語・聴覚医学
・心理学
・音声・言語学
・社会福祉・教育
・言語聴覚障害学総論
・失語・高次脳機能障害学
・言語発達障害学
・発声発語・嚥下障害学
・聴覚障害学
合格率 68.10%
願書受付期間 11月中旬~12月上旬
試験日程 2月中旬
受験地 北海道・東京・愛知・大阪・広島・福岡
受験料 34000円
合格発表日 3月下旬
受験申込・問合せ 公益財団法人医療研修推進財団
〒105-0003 東京都港区西新橋1-6-11 西新橋光和ビル7F
電話番号 03(3501)6515
ホームページ 医療研修推進財団 -PMET-
http://www.pmet.or.jp/

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