日商マスター

日本商工会議所が主催するIT関連の試験としては、日商PC検定がありますが、日商マスターは、より高度な資格です。企業や教育現場などにて、パソコンやネットワークを業務に活かす方法を指導できる能力が認定される資格であり、企業活動をITの活用や人材育成によってサポートすることが日商マスターの使命です。受験の条件には他の複数の資格が求められ、ビジネスの現場におけるIT関連資格として、まさに「マスター」の称号にふさわしい高度な資格となっています。

日商マスターは、指導者資格ですので、パソコン教室や専門学校といった教育機関で講師をつとめたり、企業の人材育成部門でITスキルを指導したりします。取得の過程で、研修や実習（ロールプレイ）を経ているため、即戦力と見なされるのも大きな強みです。

ITに関する知識や技能は、いまやほとんどの企業で不可欠のものとなっています。しかし一方で、そのスキルをきちんと指導できる人材は多くありません。日商マスターは、ビジネスITの指導者資格として最高レベルのものであり、指導者を求める企業や教育機関から引く手あまたの資格です。収入の面でも、無資格の指導者にくらべて高い水準が期待できますし、将来性においても、現在の情報化社会が存続する限り、需要が絶えることはまずないでしょう。

日商マスターの資格を取るには、短くても1年の期間と、10万円近い費用がかかります。そして複数の前提資格があります。この資格取得を目指すには、まず時間と費用にそれなりの余裕が必要です。資質においては、パソコンやインターネットについて詳しいことはもちろんですが、指導者としてコミュニケーションのスキルも求められます。人にものを教えるのが好きな人に向いています。また、すでに主要な前提資格である日商PC検定2級または日商簿記検定2級を持っている人が、キャリアアップのために挑戦するのもおすすめです。

日商マスターの資格は、認定試験を受けるまでに長い道のりがあります。まず、日商PC検定や日商簿記検定などの前提資格を取得することから始まります。その後、eラーニングと集合研修を受けて、指導者としての教育技法を学びます。これらの研修は2段階に渡ります。その間に、日商簿記3級以上か電子会計実務検定初級以上を取得することで、ようやく認定試験にのぞむことができます。取得までの期間は、1年から3年ほどと、長丁場になりますが、研修によって必要な技能を習得できますので、他の資格試験ほど受験対策に四苦八苦せずに済むというメリットもあります。