太陽光発電アドバイザー

環境問題への対応やエネルギー自給率向上のため、再生可能エネルギーへの注目が高まるなかで、太陽光発電への期待が年々大きくなっています。しかし、太陽光発電についての知識不足によるトラブルが増加しており、さまざまな相談が各消費者団体に寄せられています。このような状況に対応するために、日本住宅性能協会が2012年10月に開始した民間資格が、太陽光発電アドバイザーです。本資格により、太陽光発電システムの導入における諸問題に関して、消費者の相談に対応できる専門的知識を有することが認定されます。太陽光発電アドバイザーの仕事は、主に一般住宅用の太陽光発電システムの導入において助言を行うとともに、導入後にトラブルが生じた際にも解決できるように支援することです。試験はCBTによる四肢択一方式で、全国200カ所にあるCBT試験会場で行われます。

再生可能エネルギーの研究機関などでの活躍が期待されます。また、受験者の職業を見ると、施工業者、不動産や建築関係、販売業者、金融関係など、さまざまな業種の方が受けているので、太陽光発電アドバイザーとしての仕事以外に、本資格が活かせる場が多いのではないでしょうか。なお、太陽光発電アドバイザーの有資格者は、所定の要件を満たせば、ADR調停人として活躍することもできます。ADR 調停人とは、裁判手続によらずに、話し合いでトラブルを円満に解決できるよう支援する調停人のことです。

太陽光発電アドバイザーを募集している求人情報は多くはありませんが、太陽光発電がメインの企業の求人情報を見ると、年収は日本の平均年収より下回り、高収入は期待できないようです。太陽光発電アドバイザーとしての業務は、太陽光発電に関する相談受付が多いですが、この業務において、ADR 調停人として、両者間の解決のために指導するのであれば、業務メニューとして報酬を得ることができます。太陽光発電は、東日本大震災を契機に注目を集めました。今後はより多くの業者が業界に参入することが予想されます。導入見込量は、住宅用と非住宅用を合わせると、2030年には最大で9,700万kW、さらに2050年には2億kWを超えると予想されています。再生可能エネルギーは環境保護の観点から注目が高まっており、今後も導入が進むと予想されているため、アドバイザーの資格への需要も高まるでしょう。

受験者の年齢層は、30代～40代が大半で、太陽光発電に関連する建築関係の営業の方が多く、その他に金融関係に勤めている方、公務員の方も見られます。学生の受験者は少ないようですが、どなたでも受けられますので、学生のうちに本資格を取得しておくと就活でアピールできるでしょう。

基本的には、公式テキストと問題集を使って独学するのが一般的です。実務経験のある方ならば、独学でも難易度はそれほど高くないとされていますが、太陽光発電の歴史や背景から関係法令までが幅広く出題されるため、まずはテキストをしっかり読みこむことが重要です。テキストを読んでみて難しいと感じる場合は、図解が多く、基礎を学ぶのに適した「太陽光発電の家づくり入門」というテキストを使ってみるとよいでしょう。関連書籍については、公式サイトで紹介しています。また、サイトでは合格者のインタビュー記事も掲載されていますので、参考に目を通しておきましょう。