調理師 - 難易度・合格率・日程・正式名称 | 資格の取り方

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調理師

調理師の資格は、飲食店のみならず、ホテルや旅館、病院、飛行機の機内色など、意外と応用の場が多いものとなっています。実際の調理業務についてから調理師試験を受ける場合と、調理師養成学校・施設を卒業することで取得する場合(試験不要)とがあります。試験日などは都道府県ごとに異なるため、事前に詳細をよく確認しておきましょう。

資格詳細
調理師とは、調理師法にもとづく国家資格で、料理をする人にとって必要な栄養および衛生に関する知識と技能を持っていることを示す称号です。名称独占資格であるため、無資格者が「調理師」と名乗ることは法律で禁止されています(罰金刑あり)。この資格がなくても料理人として働くことは可能ですが、自分の店を持ちたい人はぜひ取っておくべき資格です。

活躍場所
調理師が活躍する場所は、料理を提供するすべての場所です。和食や洋食、中華などなど、さまざまなレストランなどの飲食店はもちろん、学校や病院、寄宿舎などの施設に設置された食堂、企業の社員食堂や社員寮、惣菜製造業などでも調理師は欠かせません。これらのキッチンに勤務するほか、自分の店を持ってオーナーやシェフになる調理師、あるいは料理教室を開いて料理を教える調理師もいます。このように、料理に関わる分野で幅広く活躍することができますが、例外として、フグの調理には「ふぐ調理師」、船舶の食堂では「船舶料理士」の資格が別に必要です。

収入と将来性
料理の世界は、おいしい料理が作れるかどうかがすべてと言っても過言ではなく、実力本位の業界ですので、調理師の資格があるかどうかは、料理人の腕前を証明するものではありません。ゆえに、調理師の資格が収入の増加に直結するとは限りません。ただし、栄養や衛生に関する知識があることを証明するので、大勢の人に料理を提供する人間としての信用が得られることは確実です。また、自分の店を持つ場合には、みずから調理師の資格を持っておいたほうが、食品衛生責任者を兼ねることができるので有利です。

向いている人
第一に、料理が好きな人に向いています。その上で、栄養面に気を配れる人に最適です。基本的に立ち仕事ですので、それなりの体力も求められます。料理人として大成するには、常に研究をおこたらず、料理に対する情熱が必要になるでしょう。すでに調理の仕事をしていて、いずれ独立して自分の店を持ちたいと考えている人は、調理師の資格を持っていれば、食品営業許可を得るための条件である「食品衛生責任者」になることが可能ですので、ぜひ取得しておきましょう。

取得方法
厚生労働省認可の調理師養成施設を卒業すれば、調理師免許を申請することができます。学校で勉強することが、もっとも容易な資格の取得方法です。学校に通わない場合は、都道府県が実施する調理師試験に合格する必要があります。ただし調理師試験の受験資格として、中卒以上の学歴と2年以上の実務経験が求められます。試験は筆記のみで、料理の実技はおこなわれません。



調理師資格の難易度偏差値

偏差値41
簡単

履歴書に記載する場合の資格の正式名称

平成○年○月○日 調理師免許 取得
所轄・主催:
厚生労働省
※履歴書に資格を書く場合は略称ではなく必ず日付を入れて正式名称で書きます。
※資格の内容によって「取得」や「合格」など明記が変わりますのでご注意ください。
※民間資格などはあまり知られていない資格や似た名前の資格が他にある場合は資格名の前に主催団体を記載した方がよいです。
※正確な情報は資格の所轄団体にお問い合わせください。

調理師資格ガイド

資格種類 資格価値 資格タイプ お薦め度 お薦め取得方法
資格種類の画像 資格価値の画像 資格タイプの画像 お薦め度の画像 お薦め取得方法の画像
国家資格 就職や転職に有利 名称独占資格 ★★★★★ 独学 講習 通学

調理師試験概要

受験資格 ・中学校卒業者
・小学校卒業者で5年以上の調理業務経験者
・旧制国民学校高等科修了者、旧制中学校2年課程修了者
・厚生労働大臣が認定した者
・在日外国人学校のうち日本の中学校に相当する課程の修了者であって厚生労働大臣が認定した者

上記いずれかに該当した上で、学校、病院、寮などの給食施設(1日20食以上を継続または50食以上調理することが1日でもある施設)、飲食店(旅館、簡易宿泊所を含む)、惣菜製造業、魚介類販売業で2年以上の調理業務経験者であること(小卒の者はこの2年を含め通算5年以上)。
試験内容
筆記試験

・食文化概論
・衛生法規
・栄養学
・食品学
・公衆衛生学
・食品衛生学
・調理理論
合格率 50~65%程度
願書受付期間 都道府県による
試験日程 都道府県による(年1~2回)
受験地 都道府県による
受験料 都道府県による
合格発表日 都道府県による
受験申込・問合せ 都道府県の担当課
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