航空従事者試験 操縦士

航空機の操縦士になるためには、航空機の種類や目的別のパイロットライセンスが必要です。ライセンスは3種類あります。まず、定期運送用操縦士は、日本航空、全日本空輸などの定期に運航している便の機長となるために必要な操縦士として最上位の資格です。2つ目の事業用操縦士は、報酬の発生するフライト業務に従事します。報道、航空写真、遊覧、農薬散布などを目的とする業務で必要な操縦士資格です。試験は種類別に、飛行機、ヘリコプター、飛行船、グライダーなどに分かれています。3つ目の自家用操縦士は、プライベートで飛行機またはヘリコプターを操縦する人向けのライセンスですので、自家用機での移動など、趣味でフライトを楽しむ人で取得する人が多いです。航空従事者の試験を受験するには、それぞれの資格で一定の年齢と飛行経歴を満たしていることが必要です。また、パイロットになってからもつねに健康の維持に留意する必要があるため、年1回身体検査を受けて航空身体検査証明を交付してもらいます。

事業用操縦士のライセンスを持っていると、航空機やヘリコプターの運行会社などに就職し、遊覧飛行などの航空機や、測量や農薬散布用の航空機、新聞社などの空撮用航空機などのパイロットとして活躍できます。また、国土交通省や海上保安庁などの航空機パイロットとしての道もあります。さらに、エアラインの副操縦士になることは可能です。定期運送用操縦士は、定期便の機長としての活躍が期待されます。

パイロットの収入は高給とされていますが、事業用操縦士の給与は、航空機の機長の収入と比較すると、低いようです。ただし、事業用操縦士は、測量などの産業、空撮などのメディア関係の業界、さらには遊覧飛行などのレジャー業界など、多方面から需要があり、働き口が幅広いのがメリットです。なお、航空会社などでのパイロット養成は費用がかかるため減少傾向にあり、今後は養成施設において自費で操縦士の資格を取得後に就職する流れが主流となりそうです。JALやANAなどの大手航空会社または子会社、LCC、官公庁などでの幅広い採用が魅力です。また、パイロットの年齢上限の引き上げ（68歳未満）もあり、健康で高い技術力を維持できれば、シニアでも第一線で活躍することが可能です。パイロットの活躍の場は、今後もますます増え続けていくので、ライセンスを持っていれば受験できる航空会社の数が多いのはメリットです。

パイロットに憧れる人は多いと思いますが、パイロットに必要なのは、まず健康な身体です。パイロットになってからも定期的に身体検査があり、基準に達していないと仕事を続けられないからです。また、飛行中に万が一トラブルが起きたときに、その場の状況に応じて冷静な判断を行うために、瞬時に対処する決断力や実行力が求められます。

パイロットになるためには、一定の養成機関で勉強しなければなりません。操縦士養成課程のある大学、航空専門学校、訓練事業会社、または航空大学校で資格を取得する方法などがあります。しかし、ライセンス取得のための高額の費用がかかるため、訓練費用が日本よりも抑えられる航空留学を目指す人も増えているようです。パイロットは人の命を預かるという重要な業務のため、試験では学科試験よりも実技試験の難易度が高いといえます。